韓国の人気グループNewJeansの専属契約解除宣言について、法曹界から新たな分析が示された。1日、法律系YouTubeチャンネル「知っている弁護士（韓国語原題）」で、「NewJeans、なぜ訴訟を選ばないのか？勝訴の可能性の壁」と題したライブ配信が行われた。配信では、イ・ジフン弁護士が視聴者とともにNewJeansの契約解除宣言の法的側面について議論を展開した。
イ・ジフン弁護士は「訴訟を起こすなら勝訴の可能性が50％以上必要だが、今回訴訟に踏み切らない理由は明白。通常、所属アーティストが自由を求める場合、まず専属契約の効力停止を申し立てるものだが、NewJeansがそれを選択しないのは勝訴の見込みがないからだ」と分析した。さらに「効力停止の仮処分申請をしても、NewJeansの主張が認められる可能性は1%にも満たない」という厳しい見方を示した。
また、同弁護士は「NewJeansのファンとして、彼女たちの立場を考えると今回の選択は理解できる。契約解除が目的なら違約金の支払いは避けられず、それすら難しい状況だからこそ、背信的な行為に出ているのだろう」と、グループの置かれた状況に理解を示した。
一方で「このケースでは、契約違反の責任という観点から見て、NewJeansの行動は信頼関係を損なうものといえる」と指摘。ただし「これはあくまで個人的見解であり、実際の契約書を確認していない中での一般的な契約解釈に基づく推測である」と付け加えた。
これに関連して、NewJeansは先月29日の記者会見において「アーティスト保護という基本的責務を果たさないADORとの契約継続は、私たちに極度のメンタル面での負担をもたらすだけ」との立場を表明している。